塾業界コラム

一流講師の条件とは<私塾界調べ>

2013年度新卒採用について

このところの就活の早期化、長期化を懸念し、2013年度春の就職活動は、前年度より2ヶ月遅い、12月よりスタート。しかも、この不況で採用に積極的でない企業が多い今こそ、塾業界が今後につながる優秀な人材を確保するチャンスだと山田副社長は言います。塾、各社に送る訴求ポイントとその具体的方法の提案です。

学習塾業界に追い風が吹いている

2013年度春採用の就活が、12月1日スタートした。就活の早期化、長期化を避ける目的で、「採用広報」を後倒しするように経団連が決めました。前年度の10月1日より2カ月遅いスタートということになります。

それにともない、専門家は以下のように予測しています。

  • 学生はOB訪問などの就職活動を通して社会人としての基礎を身に付ける。それが2カ月間短くなったことで、採用担当者が求めるレベルまで成長できない学生も多数出る。
  • 業界や会社についてのリサーチにかける時間が少ない分、知名度の高い企業に人気が集中する。

また、企業側も不況の折、無理に採用枠を埋めようとはしない「厳選採用」の姿勢を前年度に引き続き、継続する傾向にあるといいます。従って、学生は、大手以外の中堅・中小を視野に入れざるを得なくなるでしょう。

ある専門家は、「知名度が低くても、将来性のある優良企業が多くある」と学生に訴求することが大事だと言っています。

ここに学習塾業界のチャンスがあると思います。

学生にアピールしたい学習塾の強み

このような状況において、学習塾業界が学生に対して訴求すべきポイントを整理してみましょう。

不況に強い

長引く不況の中で、ほとんどの業界が業績を下げていますが、上場塾19社の売上推移を参考にしてもわかるように、2009年期までの売上合計は右肩上がり。

この数年は横ばい状態であるものの、不況の影響を受けにくい業界であることは、就職先として大きな安心材料になるのではないでしょうか。

○上場塾の売上総合計の推移(千円)

※学習塾白書2011-2012

若くして任される

授業を任されるのはもちろん、若くしてプロジェクトリーダーや教室長などの責任ある役職を任されることが多いのも塾業界の特徴といえるのではないでしょうか。そのような面を学生にアピールすることも大切だと思います。

教育は日本が海外に誇る商品

経済のグローバル化が叫ばれ、メーカー系が苦しい戦いを強いられている昨今。日本の教育は、海外に輸出できる商品であると目されています。学習塾というとグローバル経済とはまるでかけ離れたような存在と思われがちですが、そうではないですよね。特に学研のような大きなグループに所属することで、教育を武器に、世界を股にかけた活躍ができるかもしれないことを訴求しても良いのではないでしょうか。

独立もしやすい

この業界には、塾講師として経験を積み、自分の塾を立ち上げるという人も多くいるのが事実です。採用する側としては、「最初から独立されるようでは困る」と考えてしまうかもしれませんが、その発想を転換してみませんか。はじめから「一生この会社にいよう」と思って働く新入社員と、「早く一人前になって独立してやろう」という野心を持って働く新入社員とでは、あっという間に力の差ができるのは明らかです。

独立できるほどの力をつけた社員に、適切なポストと責任を与える事ができるかどうかこそ、経営者や人事の腕の見せ所でしょう。「塾業界は腕一本で独立だってできる業界」であることをアピールしても良いでしょう。

講師だけが仕事ではない

学習塾に就職することを検討している学生の中には、「教壇に立って受験勉強を教えてもつぶしがきかない…」という不安があるかもしれません。しかし、実際は違いますよね。一般事務はもちろん、広報、営業など、他業種にも通じる多岐にわたるビジネススキルが必要です。学習塾に就職したからといって、教壇に立つことばかりが仕事ではないことを伝える必要があるでしょう。

変革の時代を楽しめる「若さ」を求めて

月刊私塾界で学習塾の人事について複数の塾に取材したときに印象に残ったコメントがいくつかありますので紹介しましょう。

就活サイトだけでなく、自社サイトの中の採用ページを充実させる

自社サイトからの流入が意外に多いようです。就活サイトのフォーマットページでは表現できないことを存分に表現する場として、しっかりと設計することが必要なようです。

説明会でトップが話す

経営トップの熱意は学生への訴求力も圧倒的に強いようです。また、教育業界では「人材」を「人財」と表現する文化があります。トップが企業経営としての塾経営について語ると共に、求める人財像を語ることで、選考会への動員率が伸びたという事例もあります。

世代間ギャップを埋める取り組み

これは採用後の話しです。新人に対して研修をするだけでなく、彼らを受け入れる上の世代への研修を行い、「世代間ギャップ」を埋める取り組みをしている事例もあります。「最近の若いもんは・・・」というセリフが聞こえるような職場ではチームが脆弱化するでしょう。上の世代が若い世代を理解することで相互理解が深まる効果があると思います。

最後に。これからの学習塾に必要な人財とは、どんな人でしょうか。

教育に対する熱意など、従来通りの素質はもちろん必要ですが、加えて言うなら、「ビジネスパーソンとして変革を楽しめる」ことではないでしょうか。

教育業界は変革の時期を迎えています。単なる講師としてではなく、ビジネスパーソンとして、この激動の時代を楽しむことができる「若さ」こそ、今、業界として新入社員に求めたいものではないでしょうか。

文責:私塾界/全国私塾情報センター 副社長 山田未知之

プロフィール

山田未知之(やまだみちゆき)

私塾界/全国私塾情報センター 副社長

1977年、埼玉県生まれ。2010年より塾業界唯一の情報誌『月刊私塾界』を発行する株式会社私塾界の副社長を務める。同社は、1981年の創刊以来、全国の学習塾経営のサポート役として経営情報の提供やセミナーの開催、コンサルティング業務や進学資料の提供などを行っている。2011年には、わが子に合った塾選びのための情報サイト『塾図鑑』を立ち上げるため、バウンス株式会社を設立した。

ホームページ http://www.shijyukukai.jp/

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