塾業界コラム

一流講師の条件とは<私塾界調べ>

授業が「講義」でなくなる日 〜反転授業の衝撃〜

教育×ICTが叫ばれて久しく、その概念は学校・塾を問わず従来の教育の在り方を大きく塗り替えてきています。その中で、特にここ最近耳にするのが「反転授業」というキーワード。これは学校(塾)での学習と家庭での学習が逆になるという、画期的な発想の転換です。この、ある意味「衝撃」とも言えるパラダイムシフトについて、山田社長が語ります。

授業は宿題に、宿題は授業に

従来、塾も学校も「授業」と言えば、先生が教壇に立って各教科の講義を行うものでした。そして、そこで得た学びを家庭で復習し、知識を定着させたり、発展させたりするのが「宿題」。反転授業とは、この在り方が文字通り「反転」する教育の方法で、家庭で生徒が個々に講義を受け、学校でその復習や応用を行うというもの。数年前からアメリカの小中学校で広まりを見せ始め、日本でもその有用性が大いに注目されています。

具体的には、従来「授業」と呼ばれていた講義を、動画やe-learningの教材を使って家庭で視聴(予習)しておきます。つまり、授業を受けることが宿題なのです。そして学校においては、先生の指導のもとディスカッションや質疑、発展的な課題に取り組みます。学びのインプットとアウトプットの場が逆になったとも言えるでしょう。講義はオンライン化して効率化、対話的・協働的な学習を増やして深度と応用性を高める……そんな効果が期待されているのです。

実際に公教育の現場でも運用は開始されています。宮城県の東向陽台小学校では、算数の授業において事前にビデオを家庭で視聴し、分からなかったところを授業で対応する指導を実施。大阪府の近畿大学附属高校では新1年生全員にタブレット端末を配布、解説動画を軸とした反転授業を行いながら、生徒個々の進捗管理やフォローもオフライン・オンライン双方で管理する試みを始めています。

オープンコースウェアの潮流

これを可能にしたのがICT技術が、もたらした「教育の共有化」。もっと細かく言えば、ネットを活用した「講義の共有化」です。代表的なのが、サルマン・カーン氏の教育NPO「カーン・アカデミー」でしょう。「ネットを通して高水準の教育を、誰にでも無償で、どこででも受けられるようにする」という理念のもと、3000以上もの教育映像を無料で提供しています。数学や化学・物理学はもちろん、美術史や経済学までもカバーし、対象年齢も小学生レベルから大学の講義レベルまで様々。カーン・アカデミーの登場は、世界の教育に革命をもたらしました。

このような発想はOCW(オープンコースウェア)と呼ばれ、アメリカではその発展形としてMOOC(ムーク。Massive Open Online Courses)と呼ばれるオンライン講義(表1)があります。大学や企業などによって提供されており、受講料は原則無料。有名なサンデル教授の「正義論」などを含む高品質講義の数々をラインナップし、これらの講義を受けた上で課題や試験に臨み、一定水準に達すれば修了証を受け取ることもできます。

(表1)アメリカの代表的MOOCの例

  公開講座数 受講者数 講座例
エデックス(edX) 12大学24講座 70万人超 ハーバード大「正義論」「著作権」、MIT「生物学入門」「世界の貧困」、UCバークリー「人工知能」など
コーセラ(Coursera) 62大学325講座 285万人超 コロンビア大「金融工学とリスクマネジメント」、プリンストン大「アルゴリズム」「世界史」、東京大「戦争と平和の条件」など
ユダシティー(Udacity) 各分野のエキスパートら20名による20講座 100万人超 学者スラン氏「ロボット人工知能」、起業家ブランク氏「スタートアップの起業方法」、物理好きの若者アンディ氏「物理学入門」など

もちろん、世界のどこにいても受講が可能ですので、これまで教育機会に恵まれなかった途上国の若者にチャンスを与えると同時に、大学や企業にとっては埋もれた優秀な人材を見つけ出す機会ともなるわけです。

日本の教育機関でもOCWは広がりを見せており、東京大・京都大など、準備中を含めて20以上の大学が導入しています(表2)。

(表2)日本オープンコースウェア・コンソーシアム(JOCW) 正会員の大学

大阪大 関西大 関西学院大 九州大 京都大 熊本大
慶應義塾大 国際基督教大 上智大 女子栄養大 筑波大 東京工業大
東京大 同志社大 名古屋大 北海道大 法政大 放送大
明治大 立命館大 立命館アジア太平洋大 早稲田大    

こういった無償の授業コンテンツや、教師があらかじめ自作した映像授業をベースに生徒は家庭で予習をし、実際の授業ではそれを発展させることに主軸を置いた教育スタイルが反転授業なのです。

「教えるのが上手い」だけでは生き残れない!?

この動きが、塾にもたらす影響とは何でしょうか? おそらく、講師の存在意義が変わると思います。もっと言えば、求められる職務内容が変わるということです。

これまで塾の根本的命題は、成績を上げることでした。そのこと自体は変わらないにしても、そのための「商品」であった「授業力・教務力」が商品にならなくなるという可能性が出てきたのです。それもそうでしょう。世界水準のハイレベル授業が、ネットを介して無償で提供されるようになるのですから。

つまり「教えるのが上手」な程度では、塾は立ち行かなくなる危険性を示唆しているとも言えます。市場から求められるのは「教えるのが超人的に上手であること。もちろん世界レベルで。しかも無料で」と言われたら、もうお手上げと言わざるを得ません。これまで「教えるのが上手」とされていた講師でさえ、普通かそれ以下の扱いとなるかもしれないのです。ライバルは他塾の講師ではなく、世界のプロ教育者なのです。

そう言うと「海外の英語コンテンツをいきなり日本の子どもたちには使えない」「超エリート層を対象にした学習の場合だろう」「学校の話で、塾には関係ない」と思われるかもしれませんが、そうとは限りません。国産のコンテンツもすでに存在します。日本の現役大学生が教える「マナビ―(manavee)」のような、大学受験用の授業動画4000本を擁する無料オンライン講座もありますし、『タダで学べる「さかぽん先生.tv」』では、塾講師が小5~中3の算数・数学などを教えています。

教務特化型とフォロー主体型、棲み分けの可能性

もちろん、日本にも高品質なネット授業や映像講座の類は多数あります。反転授業も可能です。しかし根本的に違うのは「講義」という教育コンテンツそのものが商品であり、有償であること。そしてそれを、提供者側が保有しており、その教室(塾)に通わないとその講義を受けられないこと。

OCWが画期的だったのは「誰もがそれを無償で受講できる」という点で、これが日本の教育にとって「黒船」的な脅威なのです。今後、これがスタンダードになるなら、キーワードは「プラットフォーム化」でしょう。ひとつの巨大な教育プラットフォームをすべての子どもたちが共有し、海外の名物教授の講義も、カリスマ予備校教師の講座も、学校の先生による授業映像も、学習者(生徒)が好きなモノを選んで学べる時代が来るのではないかということです。

すると、今後の塾や講師に必要なのは「上手に教える技術」ではないのかもしれません。それはプロ中のプロに任せて、自らはそれを発展・応用したり、メンタル面でのフォローアップを行ったりしながら、より「個」に即した指導力が求められるようになるのではないかと思います。

ただ、塾に教務力が不要になるであるとか、教務力がずば抜けて高くないと生き残れないというわけではありません。おそらく「棲み分け」が進むのではないでしょうか。「教務力」を武器にする塾はコンテンツメーカーとしてインプットに徹し、塾の垣根を飛び越えてプラットフォームから広くその授業を提供する。フォロー力を武器にする塾は反転授業をメインに据え、「国語は○○予備校のA先生」「数学は△△大のB教授」といったように、自由にそれらをチョイスして生徒に与えながら、自らはアウトプットを主力とする。そこに、新しい塾のビジネスモデルが示されているように感じます。

文責:私塾界/全国私塾情報センター 代表取締役社長 山田未知之

プロフィール

山田未知之氏

山田未知之(やまだみちゆき)

私塾界/全国私塾情報センター 代表取締役社長

1977年、埼玉県生まれ。30年超の歴史を誇る塾業界のトップ専門誌『月刊私塾界』を発行する、株式会社私塾界/全国私塾情報センターの代表取締役社長。同誌を創刊した亡父・山田雄司氏の遺志を継ぎ、2012年10月より現職。民間教育のあり方や業界への想い熱く、全国約2,000社の学習塾のサポート役として、経営情報の提供や研修・セミナーを開催している。

全国私塾情報センターオフィシャルサイト http://www.shijyukukai.jp/

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